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Xからの移住先として注目を集めるBlueskyとは？
Xとの違いや移行が急増する理由、活用時の注意点を紹介
昨今Xからの移住先として、注目を集めているソーシャルメディアプラットフォーム「Bluesky（ブルースカイ）」。この記事ではBlueskyの機能やＸとの違いをふまえ、移行が急増する理由やアカウント作成方法、企業が活用する際の注意点などをご紹介します。
そもそもBlueskyとは
Bluesky(ブルースカイ)とは、Xと同じくテキストをメインとしたソーシャルメディアプラットフォームです。
2019年にTwitterの共同創業者ジャック・ドーシー氏によって構想され、2023年に招待制SNSとして公開されました。その後2024年2月に一般公開され、誰でも登録・利用できるようになっています。
ドーシー氏が構想に関わっているため機能はXと類似するものが多く、256文字までのテキスト投稿、画像や動画添付などが可能です。また他ユーザーの投稿のリポストに加え、「いいね」などもできる仕様になっています。
BlueskyとXの違い
Blueskyの最大の特徴は分散型であるという点です。企業側のサーバーで管理されるＸをはじめとした中央集権型のソーシャルメディアとは異なり、ユーザー自身のサーバーを作成したうえで活用できます。
そのため情報管理をユーザー側で行うことができるなど、プライバシー保護やセキュリティ面に優れているという特長を持つのです。
また完全なブロック機能がある点もＸとは異なります。Ｘはブロックしたユーザーであっても、自分の投稿を閲覧されてしまいますが、Blueskyでは完全に遮断することが可能です。
XからBlueskyへ移行するユーザーが増えている理由
XからBlueskyへ移行するユーザーは急激に増えていますが、その背景にはドナルド・トランプ氏のアメリカ大統領選の勝利があるといえるでしょう。大統領選を経て、11月17日以降は、リベラル派を中心に一日に100万人を超えるユーザーがBlueskyへ流入し、現在総数は2000万人を超えています。
2024年11月12日にトランプ氏が、新設される政府効率化省(DOGE)の共同責任者に、Xの会長兼CTOを務めるイーロン・マスク氏を指名したことも拍車をかけ、一気にBlueskyへの流入が加速したといえます。
こうした状況のなか、イギリスの大手新聞社ガーディアンも、「Xは有害メディア」として、11月13日にXアカウントの運用停止を発表するなど、X離れの波は一般ユーザーだけでなく、企業や著名人にまで及んでいるのです。
Blueskyを企業が活用する際の注意点
Xからのエクソダス(脱出)が加速していると言われるなか、企業がBlueskyをマーケティングなどで活用する場合は、注意が必要な側面もあります。
Blueskyは2024年11月現在、有料広告や表示順位などを上げるプランなどを提供していません。またユーザー側で表示する内容などをカスタマイズできるため、Ｘなどと同じように運用しても、ターゲットにリーチできない可能性があるのです。
そのため、リード獲得や高い興味関心を持つユーザー層へのリーチなどの成果を求めるチャネルとしての運用ではなく、顧客との関係性を純粋に深めていきたい、と考える企業でなければ適さないでしょう。もしセールス目的での運用を考えている場合は、現時点ではBlueskyではなく、他のソーシャルメディアプラットフォームを活用することをおすすめします。
Blueskyアカウントの作成方法
ここでBlueskyのアカウント作成方法も簡単にご説明します。
まずは公式ページあるいはアプリストアでアプリをダウンロード。アプリ起動後は「新しいアカウントを作成」を選び、メールアドレスやパスワード、生年月日などの必要項目を入力します。
なお画面項目にある「ホスティングプロバイダー」については、デフォルトで入っている「Bluesky Social」を選択すると、公式サーバー上にアカウントが作成されます。サーバーに関する知識などがない場合は、このまま作成して問題ありません。
続いてハンドルネーム(ユーザー名)を設定します。ハンドルネームは「＠＋任意の英数字＋ホスティングプロバイダー名」で構成されます。
ハンドルネームを作成した後は興味のあるジャンルを選択するなど、画面の指示に従って進んでいきましょう。
最後に「準備ができました！」の画面が表示されるため、「さあ始めましょう！」を選択すると、アカウント作成が完了します。
目的に合わせてプラットフォームを選ぶことが重要
Blueskyはアメリカ大統領選を契機として、急速に成長している新しいソーシャルメディアプラットフォームです。今後もユーザーが増加することが見込まれ、企業側も顧客との新たな接点として期待を寄せています。
とはいえ、これまでのソーシャルメディアがそうであったように、活用の目的やリーチしたいユーザーによって向き不向きがあり、Blueskyもその例外ではありません。
「ユーザー数が増えているから活用しよう」と短絡的に考えるのではなく、プラットフォームの特徴を把握し、自社の目的に適しているかを考えたうえで判断をする必要があるでしょう。