【2024年最新】おすすめのMDMツール10選を比較|選び方や違い・メリット
モバイル端末の私的利用や情報漏洩を防止する「MDM」。MDMは業務用端末を多く抱える企業のために、PCやスマホ、タブレットを一括管理してくれます。本記事では、おすすめのMDMツール10選を紹介し、MAM・MCM・EMMとの違い、導入メリットなどを解説します。
目次
MDMとは?
MDMは「Mobile Device Management」の略称であり、企業が従業員向けに配布したモバイル端末を、一括管理するためのサービスを指します。
テレワークや柔軟な業務環境を実施するために、従業員にスマホやタブレット端末を支給している企業は少なくありませんが、モバイル端末の社外利用には、紛失や盗難、不正使用などのリスクが伴います。
そのような時にはMDMを導入し、登録されたモバイル端末の紛失や盗難への対策、利用状況の把握などを一元管理できるシステムを整えましょう。現代のビジネス環境におけるセキュリティ対策として、MDMは必要不可欠なツールと言えるでしょう。
MDMとMAM・MCM・EMMの違いとは?
MDMと似た概念として、MAM・MCM・EMMという略語があります。それぞれの違いや特徴について、以下に解説します。
MAMとは
MAMは「Mobile Application Management」の略語であり、企業が配布したモバイルアプリケーションを管理するためのシステムです。
従業員が個人所有しているモバイル端末を業務で使用する場合(BYOD:Bring your own device)には、1つの端末内に業務用と私用のアプリやデータが混在してしまい、情報管理の側面でリスクを抱えがちです。
しかし、MAMを活用すればそうした課題をクリアできます。例えば、企業の所有するデータを個人端末に保存できないよう制限をかけたり、業務で使用するデータだけに暗号化したりと、企業が配布したモバイルアプリケーションの挙動を上手に制御してくれます。
MCMとは
MCMは「Mobile Contents Management」の略語であり、MAMと同じくBYODを補助するためのシステムです。ただし、MAMよりも一歩踏み込んで、業務用アプリが扱う「コンテンツの更新権限」などを管理することを目指しています。
MCMが求められる理由は、従来のMAMでは業務用アプリの管理のみに留まり、そのなかのコンテンツを自由に扱う権限まではカバーされていなかったためです。MCMを使えば、会議資料などのコンテンツをBYODの環境下で保存する場合でも、削除や編集を効率的かつ安全に行えるようになるでしょう。
EMMとは
EMMは「Enterprise Mobility Management」の略語であり、モバイル端末をワンストップで管理するために、MDM・MAM・MCMの機能を統合したシステムを指します。
一定規模以上の組織であれば、MDMよりも横断的な機能を扱えるEMMを優先的に導入することも有効でしょう。
MDMの選び方
MDMを選ぶ際には、機能やサポート体制などの、さまざまな観点を考慮する必要があります。以下に、賢くMDMを選ぶポイントを解説します。
対象となるモバイル端末のOSに対応しているかで選ぶ
MDMを選ぶ際には、システムが対応している端末やOSのバージョンを必ずチェックしましょう。
そのためには、まず自社で管理しているモバイル端末がiPhoneなのかAndroidなのか、パソコンも管理するのであればWindowsかMacなのかを把握します。そして、バージョンも確認します。
このような事前準備を済ませたうえで、最適なMDMを絞り込むことが大切です。
必要な機能が搭載されているかで選ぶ
自社に必要な機能がMDMに搭載されているかどうかを事前に確認しておきましょう。
例えば、セキュリティ対策を目的にMDMを導入するのであれば、リモートワイプやリモートロック、ウィルス対策や内部統制などの機能が十分に備わっているのかをチェックしてください。
あるいは、膨大なモバイル端末を効率的に管理したい場合には、ユーザー情報の一括登録や端末情報のレポート出力などの機能の有無を確認することが重要です。
提供形態で選ぶ
MDMの提供形態には、オンプレミス型とクラウド型があるので、自社に合ったタイプを選びましょう。
オンプレミス型は自社でサーバーを用意し、MDMのソフトウェアをインストールして運用するタイプです。サーバーの設置や保守管理の費用がかかるうえ、導入までにある程度の時間を有します。しかし、カスタマイズ性が非常に高いという利点があります。
一方のクラウド型は、インターネットを通じてベンダーが提供するシステムにアクセスしてMDMを利用するタイプです。オンプレミス型に比べるとセキュリティ面では劣りますが、導入コストを大きく抑えられるでしょう。さらに、導入に必要な期間が短いというメリットがあります。
導入・運用にかかる費用で選ぶ
MDMによって料金体系は大きく異なるため、導入費用や運用コストは必ず確認すべきポイントです。初期費用の有無やプランに含まれる機能、技術サポートの有無などをチェックしてください。
また、将来的に管理するモバイル端末数が増加するケースも見越して、慎重に費用を検討してください。管理するデバイスの台数が増えれば、その分値引きをしてくれるベンダーもあるので、必要に応じて見積もりを取るとよいでしょう。
導入・運用のサポートは十分得られるかで選ぶ
導入・運用時のサポート体制も、MDMを選ぶうえで大切なポイントです。
受けられるサポート内容はベンダーによって千差万別であるため、万が一の場合に備え、サポート窓口の営業時間や対応項目を細部まで調べておいてください。また、日本製品と海外製品では、対応できる時間帯が違う点にも注意が必要です。
さらに、MDM自体の定期的なアップデートが行われているのかも、必ずチェックしておきましょう。
おすすめのMDMツール10選比較
厳選したおすすめのMDMツールを、以下に紹介します。料金や機能をよく比較し、導入する際の参考にしてください。
CLOMO MDM
「CLOMO MDM」は13年連続シェアNo.1の実績を持つMDMです。遠隔監視や紛失時のデバイスロック、データ消去、ウィルス対策などのセキュリティ面に優れているほか、モバイル端末を紛失した際には、有人オペレーターが24時間365日の緊急対策を代行してくれます。
また、MDM管理者側がメールやVPN、Wi-Fiやパスワード強制などのさまざまな機能を設定・制限できる柔軟性を持ち、電子証明書の配布を通じたアプリ管理も可能です。
提供元 | 株式会社アイキューブドシステムズ |
初期費用 | 21,780円(税込) |
料金プラン |
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機能・特徴 |
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URL | 公式サイト |
Optimal Biz
「Optimal Biz」はスマートフォンからパソコン、さらには一部のデジタルサイネージまでと多様なOSに対応した守備範囲の広いMDMです。
クラウド型とオンプレミス型を使い分けることができるため、手軽に運用を開始したい中小企業でも、高いセキュリティが求められる大企業や官公庁でも安心して利用できます。
また、業界別のソリューションも展開しており、法人向け、業務専用端末向け、教育機関向け、GIGAスクール向けなど、幅広い業態に適応できる柔軟性が強みです。
提供元 | 株式会社オプティム |
初期費用 | 49,500円(税込)/1契約 |
料金プラン |
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導入実績 | 18万社以上(※2019年6月時点) |
機能・特徴 |
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URL | 公式サイト |
SPPM
「SPPM」は、デバイス証明書の発行・配布機能を有したMDMであり、デバイスの初期設定からサービスログインまでをシームレスに管理することに長けています。
また、デバイスの紛失時を想定し、端末ロックやデータ消去などの機能を備えているうえ、有事の際にはサポート窓口は24時間365日体制で代行操作をしてくれます。さらに、パスワードの利用義務化やアプリストア・カメラ・Wi-Fiの利用制限などの機能もあるので、不正利用を防ぐ機能も充実しています。
提供元 | 株式会社AXSEED |
初期費用 | 無料 |
料金プラン |
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導入実績 | 6,200社(※2024年3月時点) |
機能・特徴 |
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URL | 公式サイト |
VECTANT SDM
「VECTANT SDM」は、1つの端末から申し込める小回りの効くMDMであり、中小企業や、テレワーク中の従業員が少数である企業に適したサービスです。
基本的な紛失対策、アプリやWebサイトのアクセス管理、デバイス制御などのモバイルデバイス管理に必要な機能が、1つのプランですべて利用できるワンストップサービスです。また、導入時のキッティング作業を代行してくれるため、導入を急ぐケースにも適しています。
提供元 | 株式会社アイ・エス・ビー |
初期費用 | 50,000円 |
料金プラン |
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機能・特徴 |
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URL | 公式サイト |
MDM MoDeM
「MDM MoDeM」は、MDM・MAM・MCM機能が統合されたEMMソリューションです。
管理しているモバイル端末の位置情報の取得や、緊急時のリモートロック・リモートワイプなどの機能を備えています。また、モバイル端末をグループごとに管理し、アプリやメッセージ、ドキュメントなどを一斉配信できるので、業務の効率化にもつながるでしょう。わかりにくいマニュアルを読まなくても、すぐ目に馴染むようなインターフェースも大きな魅力です。
提供元 | 株式会社AscentNetworks |
初期費用 | 要問い合わせ |
料金プラン | ■APPLE MDM
■ANDROID
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導入実績 | 300社以上 |
機能・特徴 |
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URL | 公式サイト |
mobiconnect
「mobiconnect」は、デバイス管理の「できない」を「もっとできる」に変えるMDMです。
OSやデバイスの混在するクロスプラットフォームな環境に対応しているため、規模の大小問わず企業や学校・教育委員会と様々な環境で活用されています。
特に教育機関への導入実績には大きな強みを持ち、96.6%の顧客満足度を達成しているなど、高いノウハウを保有しています。また、30日間の無料トライアルや、オンラインの無料相談会が提供されていることも見逃せません。
提供元 | インヴェンティット株式会社 |
初期費用 | 33,000円(税込) |
料金プラン | ■企業
■学校・教育委員会:要問い合わせ |
機能・特徴 |
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URL | 公式サイト |
Lanscope エンドポイントマネージャー Cloud
「Lanscope エンドポイントマネージャー Cloud」は、無料体験をしたユーザーの70%から使いやすさを評価されているMDMです。
パソコンとモバイル端末の両方を管理でき、デバイス情報の確認やセキュリティポリシーの適用、アプリ配信などもストレスなく実行できます。また、紛失時や盗難時も管理画面から最新の位置情報を確認し、リモートロックなどを行えるでしょう。
導入・運用のサポートにも注力しており、ヘルプデスクサポートや電話やメール、オンラインチャットで対応してくれるので安心です。さらに、オンラインでのトレーニングセミナーや代理ログインのリモートサポートも用意されています。
提供元 | エムオーテックス株式会社 |
初期費用 | プランⅠ:7,480円(税込、登録料として) プランⅡ:33,000円(税込) |
料金プラン | ■プランⅠ iOS・Android・Windows・macOS(操作ログを取得しない場合)
Windows・macOS
■プランⅡ iOS・Android・Windows・macOS(操作ログを取得しない場合)
Windows・macOS
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導入実績 | 10,000社以上 |
機能・特徴 |
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URL | 公式サイト |
AssetView MDMv4
「AssetView MDMv4」は、4年連続で「ITreview Grid Award 2024 Spring」を受賞したMDMです。
モバイル端末管理に必要なハード・アプリケーションの情報取得機能を備えているほか、紛失時・盗難時にはリモートロックやパスワードリセットなどの遠隔操作機能が役立つでしょう。
最低契約数は50台からで、料金はサブスクリプション型です。さらに、IT資産管理や情報漏洩対策に注力したい企業に向けて、より機能を充実させたプランも用意されています。
提供元 | 株式会社ハンモック |
初期費用 | 要問い合わせ |
料金プラン | 要問い合わせ |
機能・特徴 |
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URL | 公式サイト |
MobiControl
「MobiControl」は世界174か国で導入されている実績あるMDMであり、数千台から数万台のモバイル端末を一元的に管理できます。
リモートコントロールやリモートビューにより、モバイル端末画面を共有できるため、問題発生時にも迅速な対処が可能です。また、ウィルス対策に加え、紛失時や盗難時を想定したリモートロックやリモートワイプ機能も搭載されているので、万が一の際の対策も万全です。なお、提供形態はクラウド型とオンプレミス型から選択できます。
提供元 | ペネトレイト・オブ・リミット株式会社 |
初期費用 |
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料金プラン |
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導入実績 | 18,000社以上 |
機能・特徴 |
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URL | 公式サイト |
BizMobile Go! Direct
「BizMobile Go! Direct」はモバイル端末の管理にかかる負担軽減に優れたMDMです。
AIが全端末をモニタリングし、1日1回自動メンテナンスを実施します。仮に使用者がアプリを削除するなど、設定情報と異なる操作が行われた場合には自動的に復旧処理が行われるため、管理台数が多いほど力を発揮するでしょう。
また、アプリに就業時間と祝休日を設定し、業務時間内外での配布ルールを自動で切り替える機能も搭載しています。業務時間外はアプリを非表示にできるので、過重労働の防止にも貢献するでしょう。さらに、API提供で他社のサービスとの連携も可能です。
提供元 | IoT-EX株式会社 |
初期費用 | 無料 |
料金プラン | 330円(税込)/台/月 |
導入実績 | 8,500社 |
機能・特徴 |
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URL | 公式サイト |
MDMを導入するメリット
テレワークの導入などによりオフィス以外で業務を行うケースが増えるなか、MDMを活用すると多くのメリットを得られます。
代表的なメリットを、以下に詳しく説明します。
モバイル端末を一元管理できる
MDMを導入すると、業務用のモバイル端末をまとめて管理できるため、管理コストが劇的に低下します。
仮にMDMを利用しなければ、モバイル端末の設定やアップデートを一台ずつ手作業で行わなければならず、担当者にとっては大きな負担です。多くのモバイル端末を長期間活用し続けることを考慮すると、決して望ましい運用形態とは言えないでしょう。
一方で、MDMを利用すれば、どれだけ端末数が増加しても、遠隔操作で一括して設定変更やアップデートができるようになります。
セキュリティリスクを低減できる
紛失時や盗難時のセキュリティリスクの低減は、MDM導入の大きな利点です。
モバイル端末には、業務や取引先に関する多くの情報が登録されているため、紛失や盗難に遭えば、情報漏洩などの深刻な問題を引き起こしてしまうでしょう。
しかし、MDMには紛失時や盗難時に遠隔操作でモバイル端末にロックをかけたり、パスワードを一定回数以上間違えるとデータを消去する機能が搭載されています。そのため、端末の紛失がわかった時点で、悪用されないように対処が可能となります。
また、仮想のデスクトップ上にデータを保管し、端末上にはデータを保存機能を備えたMDMも存在するほか、データの暗号化機能やネットワーク接続先への制限機能、ウイルス対策など、製品によって異なる対策がとられています。
モバイル端末の私的利用を防げる
従業員社員に貸し出したモバイル端末を私的利用させないためにも、MDMは有効です。
業務用のモバイル端末を貸し出された従業員の中には、業務とは無関係のアプリをインストールしたり、私用でWebサイトを閲覧したりする人もいるでしょう。しかし、MDMを使えば不要なアプリのインストールのブロックやWebサイトの閲覧制限、カメラ機能の無効化などが可能です。加えて、利用履歴や位置情報の確認もできます。
モバイル機器の私的利用を防止すれば、機密情報の漏洩や内部不正の防止にもつながるうえ、トラブルが発生した際にも迅速に対応できます。
MDMツールを比較し自社に最適な製品を導入しよう
MDMの導入は、業務効率化や情報漏洩の防止など、多くのメリットを企業にもたらします。
ただし、搭載されている機能はMDMによって大きく異なり、さらに対象となるモバイル端末のOSやバージョンにも違いがあります。自社に必要な機能をよく洗い出したうえで、最適なMDMを導入するように心がけてください。
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