【2024年最新】おすすめの健康管理システム16選比較｜選び方とメリット・デメリット

健康管理システムとは？

健康管理システムとは、健康診断の結果など従業員の健康状態に関するデータをオンライン上で一元管理できるシステムです。

システムによってさまざまな機能が搭載されており、導入することで組織全体の健康に関する課題の解決と従業員の健康管理ができます。

健康管理システムが必要な理由

労働安全衛生法が2015年に一部改正され、従業員数50名以上の企業は年1回ストレスチェックの実施が義務付けられました。

健康面に不安・問題がある従業員を放置してしまうと、健康状態の悪化や離職する可能性が高まります。従業員50名未満の企業でも努力義務は課せられているため、義務の有無にかかわらず従業員への継続的なフォローが必要です。

しかし、企業の規模が大きくなるにつれて、一人ひとりの実態把握が難しくなり、人事労務担当者の業務量も増えるなど課題が山積しているのも事実です。

このような従業員の健康管理に関わる複数の課題を解決する方法として、健康管理システムを導入する企業が増加しています。

▷ストレスチェックとは？義務化された背景や目的・実施方法を簡単に解説

健康管理システムの選び方・おすすめの比較ポイント

近年多くの企業が健康管理システムを導入しているため、提供企業も増えています。ここでは自社に最適な健康管理システムの選び方や、比較すべきポイントを5つ解説します。

面談管理機能が搭載されているか

社内に産業医や産業保健師がいる場合や健康管理の専門部署がある場合は、面談管理機能の有無が重要になります。

面談管理機能があると、面談候補者の選定・カルテの閲覧・面談の記録などを健康管理システムで完結できるため、大幅な業務効率化が期待できるでしょう。

従業員が健康管理システム上で日程調整や面談の申し込みができる機能もあるため、窓口の担当者負担をさらに軽減できる可能性があります。

人事データとの連携が可能か

従業員数が多いと従業員の情報を全て手入力するのは手間がかかるため、人事データと連携できるサービスがおすすめです。

既存システムの情報をCSVファイルで取り込めるものやAPI連携できるものなどがあるので、自社の状況にあわせやすいシステムを選ぶことをおすすめします。

閲覧権限を素早く変更できるか

閲覧権限がどこまで設定できるか、素早く変更できるかも確認すべきポイントです。従業員の健康情報は個人情報を多く含むため、部署や役職によって閲覧できる範囲を制限する必要があります。

役職や業務内容の変更で閲覧権限を変更するケースも出てくるため、権限の内容や変更方法は事前に確認しておくとよいでしょう。

操作性・利便性や自社に適しているか

健康管理システムは、実際に操作する人の操作性や利便性、自社の状況への合致が重要なポイントです。担当者レベルで必要な機能や項目が備わっていないと、別のシステムやソフトで二重管理する手間が発生してしまいます。

機能が豊富な点も大切ですが、自社の課題が解決できる機能を備えているか、自社の状況に応じてより使いやすくカスタマイズできるかも十分考慮する必要があるでしょう。

サポート体制が整っているか

システムの機能が充実していても、把握しきれなかったり活用できなかったりすると費用対効果が悪くなります。そのため、サポート体制が整っているか確認しておきましょう。

サポート体制が手厚いシステムであれば、導入前〜運用まで一貫してサポートしてくれるので安心して利用できます。また、不明点や疑問を感じた場合に、チャットやメール、電話など幅広い方法での対応が可能であれば、スムーズに運用が可能です。

おすすめの健康管理システム16選【費用・特徴比較】

ここからは、おすすめの健康管理システムを16種類紹介します。それぞれの概要や特徴をまとめているので、導入の検討や選定の参考にしてください。

1.Carely

Carelyは、大手企業も導入しているクラウド型の健康管理システムです。

国際規格のセキュリティ認証「ISO27018」を取得しているセキュリティの強さと、マニュアルなしで誰でも扱えるシンプルな操作性が特徴です。

一人ひとりの健康状態だけでなく、組織全体の健康状態を一画面でグラフ表示できるため一目でデータの確認ができます。外部システムとの連携やPDF・CSVのインポートにも対応しているため、バランスの取れた健康管理システムといえます。

2.Dr.CHECK

Dr.CHECKは、独自のアルゴリズムとプロ産業医のダブルチェックで、企業・従業員の健康リスクを可視化し、対策を提案してくれるクラウド型健康管理システムです。

操作性にも優れており、担当者は従業員の健康診断結果と毎月の勤怠データを送信するだけです。従業員はメールで届くサーベイに回答するだけで、システムと産業医が健康リスクを判定しリスク改善策をアドバイスしてくれます。

産業医専任の義務がない中小企業や産業医と契約していても活用できていない企業、支社・営業所が多く一元管理が必要な企業に適した健康管理システムといえます。

3.mediment

medimentは、2022年に「業務効率化に導入したいクラウド健康管理システム」で1位に選ばれ、医療機関や企業にも採用されている健康管理システムです。

年度別・部署別など多角的に健康状態を分析し改善点を判別して、問題解決に向けた対応を検討できます。業務効率化の約90％作業軽減ができ、多言語にも対応しているため外国人の従業員もカバーできるのが大きな特徴です。

4. Be Health

Be Healthは、使いやすさと低価格を追求している健康管理システムです。

機能面だけでなく、従業員の健康管理に関するウェビナーを開催して情報発信も行っており、過去のウェビナーは公式サイトから視聴できます。

10年以上の実績で情報とノウハウを持っており、機械製造業や飲食チェーンなど業種を問わず導入実績があるおすすめ健康管理システムです。

5.ラフールサーベイ

ラフールサーベイは、確かな実績と数々の受賞歴がある組織改善サーベイです。9,000万の蓄積されたデータから、エンゲージメント・メンタル・フィジカルデータ・eNPS・企業リスクなどを可視化します。サーベイ実施後は、運用のスペシャリストが活用方法や対策法をサポートしてくれます。

従業員がスマホからもマイページにアクセスでき、自身の健康状態と向き合うきっかけを作り、セルフマネジメントを推進できる点が大きな特徴です。ユニークな機能を数多く搭載しており無料で試すこともできるので、使いやすさを確認して導入したい方におすすめです。

6.メンタルヘルスさくらさん

メンタルヘルスさくらさんは、精神科医と共同開発した高性能AIが従業員のメンタル状態を自動診断してくれる健康管理システムです。ChatGPTを搭載しており、AIとの会話からメンタルの不調や予兆をアラートする先進的な仕組みを採用しています。

精神科の専門医がメンタル面をケアするほか、メンタルヘルスだけでは解決できない課題に対する12種類のDX商品も備えています。AIを活用した健康管理システムで作業効率を上げたい企業におすすめです。

7.Beatfit for Biz

Beatfit for Bizは、従業員の運動習慣とBMIの低下にフォーカスした健康管理システムです。スマホから24時間365日アクセスでき、1日3分から取り組める800以上のオリジナルコンテンツで健康増進をサポートします。

健康管理システムはデータの抽出や解析から改善策を提案するサービスが一般的ですが、Beatfit for Bizは従業員が運動・ストレスケアを実施するという点が大きく異なります。

8.ヘルス×ライフ

ヘルス×ライフは、健康診断・ストレスチェックの結果データと日々の生活データ、勤怠・人事データを含めて分析し、働き方改革を促す健康管理システムです。

新型コロナウイルスの蔓延を受けて、ワクチン接種やPCR検査・体温記録を管理できる機能も搭載している点が大きな特徴です。システム面からのサポートと人的なサポートがあり、目的にあわせて3つのプランから選択できます。

9.リモート産業保健

リモート産業保健は、経済産業省など省庁案件で培った遠隔指導のノウハウを活かした健康管理システムです。基本プランには、産業医の訪問・ストレスチェック代行・衛生委員会サポート・産業看護師による面談や、サポートが含まれています。遠隔面談用のiPadも無料で貸し出しており、通信費もかかりません。

衛生委員会の立ち上げや運営支援も無料で行ってくれるため、企業として健康意識を高めていきたい場合におすすめです。

10.バリューHR

バリューHRは、独自開発のシステムとサービスを組み合わせ、企業の健康管理をワンストップでサポートするトータルサービスです。

健診の予約やデータ管理のシステム・オンライン指導や、インセンティブプログラムなどさまざまなツールがあり、企業の状態や目的にあわせて柔軟にカスタマイズできる点が特徴です。

11.Growbase

Growbaseは、継続率99.8%と高い実績を誇るクラウド型健康管理システムです。必要な機能は一通り揃っており、対象の従業員を絞り込んでのメール配信・受診勧奨や部下の状況を把握する機能なども備わっています。

小規模から大企業まで幅広く利用できる、優れた健康管理システムです。

12.OHME

OHMEは、産業医事務所が運営する、健康管理クラウドサービスです。機能はシンプルなものの充実しており、シェア型の健康管理センターとして、主に3〜200名規模の企業が利用しています。

会社に連絡せず直接保健師に相談でき、チャットで気軽に健康相談ができる点が特徴です。

13.ハピルス健診代行

ハピルス健診代行は、健診にかかわる業務の代行が主なサービスで、母体は健診や人間ドックの検索・申し込みを行えるポータルサイトです。

業務代行のほかにも、データ管理ツールやストレスチェックツールが無料で提供されており、健診結果の可視化と受診率の向上が期待できます。

14.newbie

newbieは、ストレスチェックと健診結果のデータ化・分析がメインのクラウド型健康管理システムで、大手企業への導入実績も多数あります。最短1週間でストレスチェックを実施でき、健康診断の業務代行も行っています。問診や面談記録など必要な機能が一通り揃っており、シンプルなシステムが魅力です。

豊富な機能や複雑なシステムは必要ないものの、包括的に管理したい企業におすすめです。

15.FiNC for BUSINESS

FiNC for BUSINESSは、ヘルスケアアプリを併用して従業員の健康行動を支援するクラウド型健康管理システムです。健康課題や趣味趣向にあった健康プログラムの配信や、歩数競争ポイントなどの企画で従業員の行動変化を促します。

健診結果の管理・ストレスチェック・過重労働状況の一元管理・受診勧奨なども機能として備わっているため、包括的な管理とセルフマネジメントを促したい企業に適したサービスといえます。

16.Wellness Eye

Wellness Eyeは、ソフトバンクグループと東京大学の医学系研究科教授が共同開発したストレスチェックツールです。ソフトバンクグループの経験や実績をもとにしたストレスチェックを活用し、従業員のセルフチェック・セルフケアを促すコンセプトです。

非常にシンプルなシステムで、健康管理システムを初めて導入する企業や、ストレスチェック実施の義務に対応したい企業などにもおすすめします。

健康管理システムの費用相場

健康管理システムには、初期費用・月額費用がかかります。また、システムの形式はオンライン上のシステムを使うクラウド型が主流ですが、自社でシステムを構築するオンプレミス型もあります。

初期費用は、クラウド型のサービスで数万円〜10万円程度、オンプレミス型を導入する場合は100万円前後かかるケースもあるでしょう。

月額料金は1ユーザーあたり数百円から、一定の金額で予め設定されている人数まで利用できるものなどさまざまですが、導入する企業の規模などによって異なります。

健康管理システムによってはオプションサービスなど別途費用がかかる場合もあるため、導入前に確認することをおすすめします。

健康管理システムのメリット

実際に健康管理システムを導入すると、どのようなメリットがあるのでしょうか。ここでは代表的なメリットを3つ紹介します。

健康面での課題を把握できる

健康管理システムを導入することで、従業員それぞれの健康課題を正確に把握できるようになります。

健康診断の再受診やストレスチェックでメンタルケアが必要な従業員を可視化できたり、部署ごとに絞って集計したりする使い方も可能です。

離職率の低下・人材の定着率アップにつながる

健康管理システムを導入することで、離職率の低下や人材の定着率向上が見込めます。

健康管理がうまくいけば体調不良の悪化を未然に防げるため、急な病欠や退職の軽減が期待できます。

離職率の低下は人材の採用コスト削減にもつながり、離職率の低さは求人のアピールポイントにもなるでしょう。

報告書作成や管理がしやすくなる

従業員が50人以上在籍している企業は、定期健康診断結果や特定業務従事者の健康診断結果を、所轄労働基準監督署長に報告することが義務付けられています。

[出典:e-Gov 労働安全衛生規則 第五十二条]

健康管理システムを導入せずに報告書を作成すると、確認作業に時間がかかるだけでなく、いくら注意を払っても入力ミスや確認漏れなどの人為的ミスが発生します。

健康管理システムであれば自動的に報告書を作成できるため、ミスの防止とあわせて大幅な業務効率化が期待できるでしょう。

健康管理システムのデメリット

健康管理システムの導入には、効率化や素早い健康状態の把握など多くのメリットがあるもののデメリットもあります。ここでは、健康管理システムのデメリットを2つ紹介します。

運用の仕方によって得られる効果に差が出てしまう

便利な機能が多く搭載されている健康管理システムですが、うまく使いこなせなければ効果が得られない可能性もあります。

便利な機能を最大限活用できるかは、運用する会社や人事労務担当者によります。導入を検討する際は、機能面だけでなく実際に運用できるか、活用できる体制が整っているかも十分考慮する必要があるでしょう。

データ上のみで社員の健康状態を把握してしまう

健康管理システムに依存しすぎると、データ化できない問題を見落としてしまう可能性があります。データはあくまでもデータなのです。急に体調を崩したりデータとして抽出されない問題を抱えていたりする従業員もいるでしょう。

健康管理システムはあくまでサポートツールだと認識し、現場でのコミュニケーションをメインにした健康管理体制の構築が重要です。

健康管理システムの市場規模

健康管理システムの市場規模は年々増加傾向です。

市場調査・コンサルティング会社であるシードプランニングの「健康経営関連市場の動向調査」によると、ストレスチェック市場だけでも2014年の11億円から2020年には69億円と、6倍以上に増えています。

さらに、健康経営関連のビジネス市場規模は1兆円を超えており、健康経営の必要性や需要の増加が見て取れます。

健康管理システムを活用して社員の健康を可視化しよう

2015年12月から、従業員50人以上の会社に年1回のストレスチェック実施が義務付けられたことで、健康管理システムの需要は年々高まっています。

従業員の健康管理は義務の有無にかかわらず、離職率や採用コストにまで幅広く影響を与える重要な要素です。ヘルスケアITの発展が目覚ましい中、健康管理システムの精度も大きく向上しています。本記事を参考に積極的な活用をして社員の健康増進や健康経営を推進していきましょう。